近年、新しい埋葬方法として注目されている「樹木葬」

樹木葬で永代供養はできるのか?

    

樹木葬で永代供養

 

 

樹木葬というのは合葬が多いことからも、永代供養ができる霊園が大半です。
お墓を継承する人がいない、安い費用で埋葬したいという場合は樹木葬が最善の選択になることは良くあります。

 

 

永代供養とは?

永代供養というのは、埋葬した霊園に供養や管理を任せることを言います。
通常、先祖代々からお墓を持っている場合、家族が無くなったらそのお墓に納骨することになります。
これを子孫に継承していく流れとなるわけですが、子孫がいない人は永代供養を選ぶ方がコストが安く付きますし管理も楽になります。
永代供養ができるお墓は「永代供養墓」や「納骨堂」、「樹木葬」や「室内墓地」などがあります。
永代供養は最初から合葬するケース、最初は個人で埋葬して一定期間後に合葬するケースの2種があります。
樹木葬に限っては骨をパウダー状にして埋葬した場合は遺骨を取り出すことができないため、永代供養を希望するなら自然と合葬になってしまうケースが殆どでしょう。
一言に永代供養といっても埋葬するお墓によって多少内容が異なり、特に「最初は個人で一定期間後に合葬」というケースにおいては、その一定期間に大きな違いがあります。
例えば、納骨堂で骨壺を安置する場合は17回忌、33回忌、50回忌というのを区切りにしているお寺が多いです。
また、もっとざっくりと30年や50年としているところもありますし、本当に一定の期間は様々です。
一定の期間を経過すると、他の方の遺骨と一緒に合祀・合葬することになります。
また、納骨や埋葬後の供養の回数や方法についても、本当にお墓によって内容が大きく変わります。
故人を埋葬した後の供養等について大きなこだわりを持っているなら、霊園を探す時にしっかりと永代供養の内容について詳細を確認しておくようにしましょう。
永代供養から樹木葬を検討すると、埋葬後の供養について多少は考えることがあると思います。
「しっかりと供養をしてくれるのか?」、「どのくらいお経を読んでくれるんだろう?」など、色々と気になることが出てきます。
一般的に供養というのはお供えをするなどして、心から冥福を祈ることを言います。
そのやり方というのは宗教によって異なり、各宗教では独自の供養の考え方があるわけです。
どんな宗教でどのような方法から供養をするにしても、そのやり方によって故人に届く祈りが変わることはありません。
これはもう個人単位の思想の問題であり、極論としては「自分の中で家族を想う」というのが最高の供養とも言えます。
永大供養はお墓によって内容が様々ですが、結局は残された家族の想いがとても大事です。
立派な宗教の供養と個人の独自の供養、どちらが良いのか甲乙つけることは不可能であり、できる範囲で供養をしてあげることが大切です。
宗教などに大きなこだわりがない限りは、シンプルにの樹木葬を選んでも良いと思います。

樹木葬の永代供養の料金

樹木葬の永代供養の料金は「永代使用料」と「管理費用」、そして「永代供養料」の3つを見ておきましょう。
どんな霊園でも絶対に発生する料金が永代使用料です。
これは霊園のスペースのレンタル料金なので、必ず発生する費用となります。
管理費用は霊園によって有無が異なり、年間で5000円ほどの管理費用が掛かるところもあります。
永代供養料も霊園によって有無が異なるため、永大供養料が必要な場合も供養の内容については霊園によって様々です。
樹木葬の霊園では、他にもプレート料金や区画による金額差などがあるので、いくつかの霊園を比較しておくのがオススメです。
少し永代供養料について説明しておきますと、これは名前のとおり供養を名目とした料金です。
供養の考え方については上記で紹介したように人それぞれです。
もっと大きくいうと、永大供養というサービス自体がお墓のビジネスモデルの1種に過ぎず、地球が滅びるまで永遠に供養し続けてもらえるサービスでもありません。
永代供養料が必要な場合、その料金に見合ったサービスを受けられるのか?また、自分の中で供養に対していくらのコストが妥当なのかをしっかりと考えておく方が良いでしょう。
特にコストを安く抑えたいという方は時間をかけて考えたいポイントでもあります。
霊園にも寄りますが、永代供養料だけで10万円ほどのコストがかかるところもあります。
樹木葬の永代使用料は本当にピンキリです。
墓石よりも樹木葬の方が相場が安いという現状があるものの、区画面積が広くなると100万円以上のコストが掛かるケースもあります。
本当に小さなスペースでも良いなら10万円ほどから始められるところもありますし、相場としては50万円前後を見ておくのが妥当でしょうか。
東京など土地単価の高い地域になると、永代使用料の相場も比例するため、地方のほうが多少は費用を抑えやすいかもしれません。